出版業界が危うい。
1997年以降、市場規模は年々縮小し、この傾向は一段と加速している。
結果、出版社と書店の倒産が止まらない。
瀕死の状態といえる。

⇒2009年11月23日「新聞・テレビ・広告は構造不況業種」はこちら。

出版社は、書籍と雑誌のいずれも悪い。
インターネットでほとんどの情報が瞬時に無料で得られる。
わざわざ書籍や雑誌を買い求める人が劇的に減った。

出版社の買収では、中央公論社、婦人画報社、プレジデント社、立風書房、山と溪谷社、中経出版ほか。
出版社の倒産や破産では、柴田書店、勁文社、同朋舎、社会思想社、婦人生活社、山海堂、草思社、雄鶏社、ゴマブックス、理論社ほか。
このなかには形を変えたり、規模を小さくしたりして営業を継続しているところもある。

⇒2009年11月20日「書籍・雑誌・新聞、紙媒体消滅へ」はこちら。

書店は、1日1店の割合で消える。
オンライン書店の利用が当たり前になり、わざわざ街の本屋へ足を運ばない。
新古書店などのライバルも現れた。
また、万引きの被害を食い止められない。
待ち合わせや暇つぶしの利用も少なくなった。

零細書店は、品ぞろえの豊富な大型書店に客を奪われ、収入の柱の雑誌販売でコンビニエンスストアに客を奪われ、経営が厳しいと指摘されてきた。
が、書籍や雑誌の購買意欲そのものが大幅に落ち込んだ。

書店の倒産や破産では、福岡の積文館書店、関西の駸々堂書店、青山ブックセンターほか。
このなかには形を変えたり、規模を小さくしたりして営業を継続しているところもある。

今後ますますインターネットを通じた情報提供と情報摂取が普及する。
紙媒体は歴史上の使命を終えようとしている。
大手出版社や大手書店といえども、大規模な再編が避けられない。
そうでなくては生き残れないはずだ。

                      ◇◆◇

出版業界に関するブログは以下のとおり。

⇒2010年9月8日「日経電子版、突出した利便性と使い勝手!」はこちら。

⇒2010年9月7日「電子辞書の利便性…紙の辞典・事典は不要?」はこちら。

⇒2010年1月25日「付録は雑誌を救わない…不振は深刻」はこちら。

⇒2009年12月25日「神保町・三幸園に出版不況が直撃?」はこちら。

⇒2009年11月23日「新聞・テレビ・広告は構造不況業種」はこちら。

⇒2009年11月20日「書籍・雑誌・新聞、紙媒体消滅へ」はこちら。

⇒2009年11月11日「ファッション誌、付録バブル終焉?」はこちら。

⇒2009年10月14日「凄い! 日経が電子版で読める!」はこちら。

⇒2008年6月23日「電子辞書に驚き!」はこちら。

⇒2008年6月12日「部数減少に苦しむ雑誌」はこちら。

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