地元・横浜は元日にぐらっときました。
私は、わりとゆったりした大きな横揺れに、てっきり「東日本大震災」の被災地で再び巨大地震が発生したのでないかと思いました。
直感が外れ、胸をなでおろしました・・・。
日本列島とその周辺海域は地震の活発期に突入したのでしょうか。
毎日のようにどこかが揺れています。
「首都直下地震（南関東直下地震）」と「東海・東南海・南海地震」の発生が迫っていると言われています。
私は家族とときどき話し合いの機会を持ってきました。
各地の地震が収まるまで警戒を解けません。
私個人は今年、関東と東海・四国・九州太平洋側の巨大地震の発生を懸念しています。
出張が多く、不在がちですので、家族でやれる対応策は考えています。
むろん、それで命が助かるという保証はありません・・・。
東日本大震災では、ハードは“想定外”が多かったわけですが、地域や学校での啓蒙・訓練などのソフトは効きました。
カネをかけなくても「減災」はそれなりに可能です。
しかし、横浜でも東京でも震災以降、そうした取り組みが活発化しているという話はあまり聞きません。
東日本大震災の教訓が生かされているとはとても思えません。
◇
ところで、新潟県直江津市に生まれ、日本海を見ながら育った私にとり、風光明媚な「湘南」は憧れの土地です。
仕事との絡みで叶いませんでしたが、自宅を構えたかったです。
私と同じ思いを持つ人は大勢いるようで、湘南は住宅地として高い人気を誇っています。
が、私は東日本大震災後、急に不安になりました。
東海地震による巨大津波が押し寄せたときに市街地全体が飲み込まれかねない逗子市、鎌倉市、藤沢市、茅ヶ崎市、平塚市、小田原市などの対策はどうなっているのでしょう。
太平洋沿岸の平野部には広大な住宅街が形成されており、百万人を超える方々が暮らしています。
◇逗子市：58,359人
◇鎌倉市：174,400人
◇藤沢市：410,504人
◇茅ヶ崎市：235,536人
◇平塚市：260,638人
◇小田原市：198,302人
※2011年１月１日現在。
住民の命を守るのが第一です。
自治体の取り組みの本気度により、経済的損失はともかくとして人的被害はまったく違ってくるはずです。
ハードの整備には大きなコストと長い期間がかかります。
いまの財政状況では不可能ですし、また東海地震は待ってくれません。
住民の危機意識の高まりを促すとともに、減災啓蒙・訓練を徹底的に行うことが急務でしょう。
もう想定外という言葉は使えません。
⇒2011年４月24日「首都直下地震（東京直下地震）誘発の可能性」はこちら。
⇒2011年４月16日「ぐらり…関東直下地震の足音」はこちら。
⇒2011年４月14日「震源は南下、東京・神奈川の直下型地震が心配」はこちら。
Ｃopyright (c)2012 by Ｓou Ｗada
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直感が外れ、胸をなでおろしました・・・。
日本列島とその周辺海域は地震の活発期に突入したのでしょうか。
毎日のようにどこかが揺れています。
「首都直下地震（南関東直下地震）」と「東海・東南海・南海地震」の発生が迫っていると言われています。
私は家族とときどき話し合いの機会を持ってきました。
各地の地震が収まるまで警戒を解けません。
私個人は今年、関東と東海・四国・九州太平洋側の巨大地震の発生を懸念しています。
出張が多く、不在がちですので、家族でやれる対応策は考えています。
むろん、それで命が助かるという保証はありません・・・。
東日本大震災では、ハードは“想定外”が多かったわけですが、地域や学校での啓蒙・訓練などのソフトは効きました。
カネをかけなくても「減災」はそれなりに可能です。
しかし、横浜でも東京でも震災以降、そうした取り組みが活発化しているという話はあまり聞きません。
東日本大震災の教訓が生かされているとはとても思えません。
◇
ところで、新潟県直江津市に生まれ、日本海を見ながら育った私にとり、風光明媚な「湘南」は憧れの土地です。
仕事との絡みで叶いませんでしたが、自宅を構えたかったです。
私と同じ思いを持つ人は大勢いるようで、湘南は住宅地として高い人気を誇っています。
が、私は東日本大震災後、急に不安になりました。
東海地震による巨大津波が押し寄せたときに市街地全体が飲み込まれかねない逗子市、鎌倉市、藤沢市、茅ヶ崎市、平塚市、小田原市などの対策はどうなっているのでしょう。
太平洋沿岸の平野部には広大な住宅街が形成されており、百万人を超える方々が暮らしています。
◇逗子市：58,359人
◇鎌倉市：174,400人
◇藤沢市：410,504人
◇茅ヶ崎市：235,536人
◇平塚市：260,638人
◇小田原市：198,302人
※2011年１月１日現在。
住民の命を守るのが第一です。
自治体の取り組みの本気度により、経済的損失はともかくとして人的被害はまったく違ってくるはずです。
ハードの整備には大きなコストと長い期間がかかります。
いまの財政状況では不可能ですし、また東海地震は待ってくれません。
住民の危機意識の高まりを促すとともに、減災啓蒙・訓練を徹底的に行うことが急務でしょう。
もう想定外という言葉は使えません。
⇒2011年４月24日「首都直下地震（東京直下地震）誘発の可能性」はこちら。
⇒2011年４月16日「ぐらり…関東直下地震の足音」はこちら。
⇒2011年４月14日「震源は南下、東京・神奈川の直下型地震が心配」はこちら。
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