先日のブログで、「JTB」に代表される旅行代理店の時代が終わろうとしていると述べた。
今朝の日本経済新聞第1面トップは「JTB、国内200店閉鎖」の見出し。
実は、販売額が深刻な前年割れに陥っていた。
2011年度末までに国内店舗網の2割強に相当する2百店近くを閉鎖する。
不振の駅前中規模店が中心になる。
旅行業界では前例のない大リストラだ。
主力の店頭カウンター販売を縮小し、インターネット販売に本腰を入れる。
遅い、遅い、遅い…。
手元の既得権益を守ろうとする結果、楽天トラベルなどのネット専業に先を越されてしまった。
こちらは業績が好調。
JTBは店舗閉鎖にともない、従業員も大リストラか?
ただ、これにより業界の値下げ競争に猛烈な勢いがつくのは避けられない情勢だ。
旅行代理店はもとより、ホテル・旅館も経営環境はさらに悪化しそう。
本格的な再編・倒産の時代に突入した。
なお、私はホテル・旅館がホームページを通じた“直販”へ一気にシフトするため、近い将来、ネット旅行代理店も苦境に陥ると考えている。
販売手数料ビジネスは成り立たなくなる。
したがって、JTBは2割強の店舗削減ではまったく追い付かない。
私に言わせれば、中途半端な経営決断だ。
近畿日本ツーリストや日本旅行もやっていけないはず。
いまは、それなりの都市なら駅前に「JTB」の看板がかかっている。
5年程でどんどん消えていくのでないか。
私は企画力養成の企業研修で力説している。
すべての業種に通じるが、主力事業を自社で陳腐化するなら両方の売り上げを手に入れることができる。
しかし、他社に陳腐化されてしまうと主力事業の売り上げを奪われて立ち行かなくなる。
21世紀の経営トップの最大の仕事は、昨日のビジネスモデルの否定だろう。
◇
11月18日のブログ「販売手数料廃止、旅行代理店消滅へ」は以下のとおり。
「旅行代理店」の時代が終わろうとしている。
経営難に苦しむ航空会社が旅行代理店への販売手数料(コミッション)を相次いで廃止している。
空路だけでなく陸路、やがて海路の交通事業者も追随するのだろうか?
そうなると、旅行代理店は顧客への発券手数料(フィー)を設定せざるをえない。
これまでの収入を失うわけだから、当然だ。
それはチケットのプライスに上乗せされる。
私たちとしては抵抗があり、それをなくしたいというのが心情だ。
消費者は一斉に直接購入へ動く…。
航空会社はインターネットを通じた直接販売に傾斜する。
私は、陸路以外は利用しない。
ほとんど新幹線。
東海道新幹線と山陽新幹線についてはケータイ予約。
こうした旅行業界の地殻変動を受け、宿泊施設はインターネットを通じた直接販売に傾斜する。
私はかなり前から旅行代理店を利用しなくなった。
ここ数年はウェブ旅行代理店を利用。
ところが、ここ1〜2年はホテルや旅館のホームページで直接予約することが多くなった。
最近までウェブ旅行代理店が宿泊施設のホームページではありえない値段で案内のメールを送ってきた。
とくに空き部屋を間際に埋めようとするときなど…。
が、いまではホームページの最安値を下回ることが少なくなった。
ホテルや旅館はホームページで宿泊予約を受け付けると、詳細な顧客情報を得られる。
そして、顧客の承認を前提とし、それ以降は自由に働きかけを行える。
おもに手段がメールなので、手間とコストがかからず、時間が短く、しかも大きな効果を得られる。
案内の内容も、宿泊に館内のレストランやショップの利用を絡めたプランとすることにより、集客促進と販売促進を同時に図れる。
宿泊施設も販売手数料の廃止に踏み切るのだろうか?
中小・中堅クラスの旅行代理店のなかには、深刻な経営危機に直面しているところがある。
「あの旅行代理店は大丈夫?」。
不安の声が飛び交う。
今後は旅行業界全体に倒産や再編の暴風雨が吹き荒れる。
しかも、それはリアルに留まらず、ウェブ旅行代理店に及ぶ可能性が高い。
「JTB」に代表される旅行代理店の時代が終わろうとしている。
なお、旅行代理店のビジネスを消滅へ向かわせている最大の要因は、消費者(顧客)の変化だ。
以上。
Copyright (c)2009 by Sou Wada
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今朝の日本経済新聞第1面トップは「JTB、国内200店閉鎖」の見出し。
実は、販売額が深刻な前年割れに陥っていた。
2011年度末までに国内店舗網の2割強に相当する2百店近くを閉鎖する。
不振の駅前中規模店が中心になる。
旅行業界では前例のない大リストラだ。
主力の店頭カウンター販売を縮小し、インターネット販売に本腰を入れる。
遅い、遅い、遅い…。
手元の既得権益を守ろうとする結果、楽天トラベルなどのネット専業に先を越されてしまった。
こちらは業績が好調。
JTBは店舗閉鎖にともない、従業員も大リストラか?
ただ、これにより業界の値下げ競争に猛烈な勢いがつくのは避けられない情勢だ。
旅行代理店はもとより、ホテル・旅館も経営環境はさらに悪化しそう。
本格的な再編・倒産の時代に突入した。
なお、私はホテル・旅館がホームページを通じた“直販”へ一気にシフトするため、近い将来、ネット旅行代理店も苦境に陥ると考えている。
販売手数料ビジネスは成り立たなくなる。
したがって、JTBは2割強の店舗削減ではまったく追い付かない。
私に言わせれば、中途半端な経営決断だ。
近畿日本ツーリストや日本旅行もやっていけないはず。
いまは、それなりの都市なら駅前に「JTB」の看板がかかっている。
5年程でどんどん消えていくのでないか。
私は企画力養成の企業研修で力説している。
すべての業種に通じるが、主力事業を自社で陳腐化するなら両方の売り上げを手に入れることができる。
しかし、他社に陳腐化されてしまうと主力事業の売り上げを奪われて立ち行かなくなる。
21世紀の経営トップの最大の仕事は、昨日のビジネスモデルの否定だろう。
◇
11月18日のブログ「販売手数料廃止、旅行代理店消滅へ」は以下のとおり。
「旅行代理店」の時代が終わろうとしている。
経営難に苦しむ航空会社が旅行代理店への販売手数料(コミッション)を相次いで廃止している。
空路だけでなく陸路、やがて海路の交通事業者も追随するのだろうか?
そうなると、旅行代理店は顧客への発券手数料(フィー)を設定せざるをえない。
これまでの収入を失うわけだから、当然だ。
それはチケットのプライスに上乗せされる。
私たちとしては抵抗があり、それをなくしたいというのが心情だ。
消費者は一斉に直接購入へ動く…。
航空会社はインターネットを通じた直接販売に傾斜する。
私は、陸路以外は利用しない。
ほとんど新幹線。
東海道新幹線と山陽新幹線についてはケータイ予約。
こうした旅行業界の地殻変動を受け、宿泊施設はインターネットを通じた直接販売に傾斜する。
私はかなり前から旅行代理店を利用しなくなった。
ここ数年はウェブ旅行代理店を利用。
ところが、ここ1〜2年はホテルや旅館のホームページで直接予約することが多くなった。
最近までウェブ旅行代理店が宿泊施設のホームページではありえない値段で案内のメールを送ってきた。
とくに空き部屋を間際に埋めようとするときなど…。
が、いまではホームページの最安値を下回ることが少なくなった。
ホテルや旅館はホームページで宿泊予約を受け付けると、詳細な顧客情報を得られる。
そして、顧客の承認を前提とし、それ以降は自由に働きかけを行える。
おもに手段がメールなので、手間とコストがかからず、時間が短く、しかも大きな効果を得られる。
案内の内容も、宿泊に館内のレストランやショップの利用を絡めたプランとすることにより、集客促進と販売促進を同時に図れる。
宿泊施設も販売手数料の廃止に踏み切るのだろうか?
中小・中堅クラスの旅行代理店のなかには、深刻な経営危機に直面しているところがある。
「あの旅行代理店は大丈夫?」。
不安の声が飛び交う。
今後は旅行業界全体に倒産や再編の暴風雨が吹き荒れる。
しかも、それはリアルに留まらず、ウェブ旅行代理店に及ぶ可能性が高い。
「JTB」に代表される旅行代理店の時代が終わろうとしている。
なお、旅行代理店のビジネスを消滅へ向かわせている最大の要因は、消費者(顧客)の変化だ。
以上。
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